暗号資産（仮想通貨）の買い方を解説！初心者が知っておきたい注意点も

暗号資産（仮想通貨）を購入するには、暗号資産の口座を開設して、暗号資産の販売所・取引所を利用することになります。

この記事では、これから暗号資産投資を始める方や、まだ取引を始めて間もない初心者の方に向けて以下の内容について解説していきます。

暗号資産（仮想通貨）の購入は3ステップで簡単！

暗号資産の購入は、暗号資産取引所で行うのが一般的です。

ここでは、金融庁登録済の暗号資産交換業者であるCoincheckで暗号資産を購入する方法をご紹介します。

Coincheckで暗号資産を購入するには、以下の3つの手順に沿って行います。

それぞれどのような内容なのか、順番に解説していきます。

ステップ①口座開設をする

暗号資産を購入するには、まず暗号資産取引所に登録する必要があります。

Coincheckへの登録方法は以下の記事で詳しく紹介しているので、こちらを参考にしていただければ幸いです。

この記事では、既にCoincheckに登録済みの方へ向けて、暗号資産の購入方法を詳しく説明していきます。

登録がまだの方は以下のリンクから暗号資産通貨取引Coincheckに登録することができます。

ステップ②「銀行振込」「コンビニ入金」「クイック入金」から選んで入金する

画像赤枠「ウォレット」をタップしたあと「JPY/日本円」をタップする

日本円残高の画面で画像赤枠の「入金」をタップ

入金の種類を選択

入金の種類を選択

入金の種類を選択します。Coincheckでは、下記3種類での入金が可能です。

ここでは、もっともスタンダードな銀行振込を例に紹介します。入金を希望する銀行を選択しましょう。

振込先の口座情報が表示されます。ご希望の指定口座に振込みを行います。口座番号はクリップボードにコピーすることができます。振込操作は十分に注意して行ってください。
GMOあおぞらネット銀行・楽天銀行のどちらにご入金いただいても反映されます。

お手持ちの銀行口座から振込を実行して完了！

お手持ちの銀行口座からCoincheckへ振込み、入金が完了すれば暗号資産の売買が可能になります。

振込はネットバンクのアプリなどの、インターネットを使った振込を活用すると手間がかからないことでしょう。

本記事では、楽天銀行アプリからCoincheckに入金する手順をご紹介します。

①「振込・振替・送金」を選択

②「振込する」を選択

③「新規振込」を選択

※すでにCoincheckへ振込をしたことがあり、登録が済んでいる場合は⑥へ

④入金指定口座を選択（ステップ③で表示された口座を選択する。ここでは、楽天銀行。）

⑤入金指定口座の支店を選択

⑥振込情報（依頼人・口座番号・金額など）を入力

⑦振込内容を確認し、「振込実行」を選択

その他の入金方法につきましては、こちらのページよりご確認ください。

ステップ③暗号資産を購入する

（5）画面下メニューより「販売所」をタップし、購入したい暗号資産をタップ（サンプル画像はビットコイン）

（6）赤枠、購入をタップ

（7）日本円で購入金額を入力し、「日本円でBTCを購入」をタップ

その後、確認画面が表示されるので、「購入」をタップすれば完了です。

販売所と取引所の違い

暗号資産の購入には、暗号資産の販売所あるいは取引所の利用が必要です。

ここでは、暗号資産の販売所と取引所の違いを説明します。

販売所

暗号資産の販売所では、運営会社とユーザーとのあいだで暗号資産を購入・売却することができます。暗号資産販売所の運営会社が保有するコインを、ユーザーが提示された価格で売買するしくみです。

販売所を利用して購入するときは、希望する数量の暗号資産を購入できます。

運営会社とユーザーがコインを売買するしくみで、少し手数料が高めに設定されていますが、販売所では確実に暗号資産を購入することができます。

Coincheckの販売所はこちら。

取引所

取引所では、ユーザー同士が暗号資産の購入や売却をします。ユーザーは売買板を見ながら、暗号資産の金額を決めて取引を行います。なお、Coincheckでは、販売所および取引所、どちらでの取引も可能です。

取引所では、売買板に出ている価格と数量に応じた取引となります。ユーザー同士のマッチングがうまくいかなければ、取引は成立しません。

暗号資産の取引所を利用するとき、暗号資産の売り手は匿名の状態です。もちろん、買おうとしている人も、相手には誰なのかが知られない状態で取引が行われます。

なお、2023年10月現在、Coincheckの取引所では以下8種類の通貨の売買を行うことができます。

現物取引とレバレッジ取引について

暗号資産の売買には、「現物取引」と「レバレッジ取引※」の2種類があります。

暗号資産の販売所で、暗号資産を売買するときは現物取引のみになります。暗号資産の取引所で、暗号資産を売買するときは、現物取引だけでなくレバレッジ取引も可能になります。

現物取引では、購入した暗号資産を自由に送金したり売却したりすることができます。

レバレッジ取引とは

一方、レバレッジ取引とは、口座に入れた現金を「証拠金」として、その何倍もの額の暗号資産を売買する取引のことです。ただし、レバレッジ取引で暗号資産を購入した場合、ほかの暗号資産取引所の口座に送金することはできません。

あくまでも、特定の暗号資産取引所の中だけで売買できる権利であり、値動きに合わせて売買の価格差で利益を得る目的に特化しています。

例えば、10万円分のビットコインを購入したとき、その後に10％値上がりして11万円になれば、現物取引なら単純計算で10,000円分の利益が出ることになります。

一方で、3倍のレバレッジ取引を行っていれば、10万円を証拠金として、最大30万円のビットコインを購入することができます。10％値上がりすれば、30,000円分の利益になります。

暗号資産を保有していない状態から「売る」ことも可能

レバレッジ取引なら、暗号資産を保有していない状態から「売る」ことも可能です。

その場合は、値下がりするほど利益が出ます。ただし、レバレッジ取引で大きな損失を出せば、現物取引を超えるペースで証拠金が減ってしまうことになりますので、くれぐれもご注意ください。

※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。

暗号資産（仮想通貨）の手数料について

暗号資産の取引においては、各種サービスを利用するときに、入金手数料や出金手数料などがかかります。

入金手数料

Coincheckでは、「銀行振込」による入金手数料は無料です。ただし、Coincheckが指定した銀行口座へ日本円で振込むことになりますので、利用している金融機関が定める振込手数料が必要になります。

また、「コンビニ入金」「クイック入金」の入金手数料は、以下のように入金額によって変わります。

＜コンビニ入金＞

• 日本円の入金額が30,000円未満：入金手数料770円
• 日本円の入金額が30,000円以上30万円以下：入金手数料1,018円 ※1回あたりの入金上限額は30万円

＜クイック入金＞

• 日本円の入金額が30,000円未満：入金手数料770円
  
• 日本円の入金額が30,000円以上50万円未満：入金手数料1,018円
  
• 日本円の入金額が50万円以上：入金手数料、入金額×0.11％＋495円

出金手数料

Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき407円となります。日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。

暗号資産の出金手数料

Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の暗号資産口座へ送金する際の「暗号資産の出金手数料」は、暗号資産の種類によって額が異なります。

例えば、ビットコインは0.0005BTC、イーサリアムは0.005ETHの負担となります。

※手数料は、2022年6月9日時点の金額です。

手数料の詳細についてはこちらをご確認ください。

暗号資産（仮想通貨）を購入する際の注意点

暗号資産取引を行う場合、できるだけ失敗やリスクは避けたいものです。

あらかじめ売買のポイントや注意点を理解しておけば、失敗やリスクをある程度避けられるようになります。ここでは、初心者が特に気をつけておきたい以下の3つのポイントについて解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ボラティリティが大きい

ボラティリティは、日本語にすると価格変動性と言います。

FXであれば外貨の価格、株式投資であれば株の価格、暗号資産であればビットコイン（BTC）などの通貨の価格の変動を表す指標のようなものです。

このボラティリティが、暗号資産は株やFXなどの金融商品と比べて大きい傾向があります。

ボラティリティが大きい暗号資産は、価格の変動率が高く、上手に取引を行えれば大きく利益を生むことができますが、その反面、取引に失敗すると損失も大きくなりやすいというデメリットもあります。

売却時に税金が発生する

暗号資産の売却益には、所得税などの税金がかかります。株式の売却益は、申告分離課税とされ一律約20％が課税される仕組みです。

一方、暗号資産取引によって得た所得は雑所得に区分され、給与所得や事業所得などの所得と合算して総合課税が適用されます。原則として確定申告が必要ですが、給与所得者の場合は暗号資産の所得が20万円以下の場合は源泉徴収だけで課税関係を終えることが可能です。

暗号資産の所得が多額になり総合課税となる所得が大きくなると、適用税率が高くなる仕組みになっています。最高税率は所得税45％、住民税10％などで合計約55％です。

そのため、売却タイミングには注意しましょう。なお、売却前の含み益は課税対象ではなく、売却によって所得が確定すると課税されます。

頻繁に売買を行う人は、適用税率を意識して取引を行うことがポイントです。

詳しくはこちら：暗号資産にかかる税金とは？計算方法から確定申告のやり方まで解説

（※）税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください

投資詐欺などの犯罪に巻き込まれる場合もある

暗号資産の中には、詐欺など犯罪に利用されるものがあります。特に、SNSのDM（ダイレクトメッセージ）で勧誘してきたり、過激な宣伝文句（例：1か月で100倍、など）が使用されている場合には注意が必要です。

悪質な暗号資産を購入しないためには、信頼できる取引所以外は使用しない・公式のニュース以外は慎重に判断するなど、利用者のリテラシーが求められます。

また日本において、暗号資産取引所の運営は暗号資産交換業者登録が必要であり、原則国内取引所の利用しか認められておりません。

仮に、暗号資産の詐欺に遭ってしまった場合や、トラブルに巻き込まれそうな時は、まず信頼できる親族や友人などの第三者や専門機関に相談するようにしましょう。

参考：金融庁

Coincheckで購入できる暗号資産

Coincheckでは、ビットコインをはじめ、さまざまな暗号資産の購入が可能です。

2023年10月現在、以下の通貨を含む25種類以上の銘柄をCoincheckで購入することができます。

• ビットコイン（BTC）
• イーサリアム（ETH）
• イーサリアムクラシック（ETC）
• リスク（LSK）
• リップル（XRP）
• ネム（XEM）
• ライトコイン（LTC）
• ビットコインキャッシュ（BCH）
• モナコイン（MONA）
• ステラルーメン（XLM）
• クアンタム（QTUM）
• ベーシックアテンショントークン（BAT）
• アイオーエスティー（IOST）
• パレットトークン（PLT）
• サンド（SAND）

「暗号資産の財布」ウォレットとは？

暗号資産の財布にあたるのが「ウォレット」です。

暗号資産の販売所や取引所は、ユーザーの暗号資産のデータを預かってくれる場ですが、ユーザーのPCやスマホが不正に操作されて、パスワードを盗まれてしまったら、暗号資産口座が乗っ取られてしまうおそれがあります。

そこで、大切な資産を守るためにもウォレットを備えておくことが必要になります。暗号資産の財布として、インターネットのクラウド上にウォレットを作り、暗号資産のデータを保存します。

Coincheckでもウォレット機能が備わっています

Coincheckでアカウント登録を行うことで、ウォレット機能を利用することができます。さらに、本人確認まで終了していれば、Coincheckのすべてのサービスが利用可能になります。

Coincheckのウォレット機能では、以下の操作ができます。

• 暗号資産の購入
• 暗号資産の売却
• 取引や売却で得た日本円の出金
• 暗号資産の送金
• 暗号資産の受け取り

ちなみに、暗号資産の販売所・取引所が備えているウォレット以外にも、PCのデスクトップに専用ソフトをインストールするウォレットや、外付けのハードウェアを使ったウォレットもあります。

暗号資産の購入にCoincheckが選ばれる理由

Coincheckは、アカウント登録から口座開設までは簡単に行うことができ、気軽に暗号資産の購入や取引を始めることができます。

また、ビットコインやイーサリアム、リップルなど、多数の暗号資産を購入することができ、取引の選択肢が豊富です。さらに、Coincheckアプリはチャートが見やすく、簡単に暗号資産を取引できる機能を備えています。

2014年にサービスを開始したCoincheckには、以下の8つのメリットがあります。

各内容の詳細については、以下の記事をご覧ください。

（※）対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak